海の安全情報 ナブテックス(NAVTEX)の歴史とメッセージの読み方

NAVTEXメッセージのフォーマット

「海上における人命の安全のための国際条約（SOLAS）」

• SOLAS I　1914年 タイタニック号の事故を受けてが制定されたが、実際に実施されたのは第一次世界大戦後である。
• SOLAS II　1929年 
• SOLAS Ⅲ　1948年 
• SOLAS IV　1960年 -  1965年5月26日に発効し、IMO設立後初の主要任務となった。規制を近代化し、海運業界の技術発展に歩調を合わせる上で、かなりの前進を意味した。
• SOLASⅤ　1974年 - 　急速に変化し、ますます技術的に進歩する世界に対応するため、加盟国の3分の2以上の賛成による批准を必要とせず、十分な数の異議申し立てがない限り発効するようになった。

NAVTEX航行警報

NAVAREA XI航行警報

一　一般的条件

イ　英文による航行警報、気象警報、捜索救助情報及びその他の情報を送信できるものであること。

ロ　一方向誤り訂正方式（タイムダイバーシテイ方式を利用して入力信号の誤りを訂正する方式をいう。）により通信を行うものであること。

ハ　電源電圧が定格電圧の（±）一〇パーセント以内において変動した場合においても、安定に動作するものであること。

ニ　通常起こり得る温度若しくは湿度の変化、振動又は衝撃があつた場合において、支障なく動作するものであること。

二　マーク周波数が一、六一五ヘルツ及びスペース周波数が一、七八五ヘルツ（許容偏差は、それぞれ〇・五ヘルツとする。）であること。

三　信号伝送速度は、毎秒一〇〇ビット（許容偏差は、百万分の三〇とする。）であること。

四　前三号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合すること。

２　Ｆ一Ｂ電波四二四ｋＨｚを使用して海上安全情報を提供する海岸局のナブテツクス送信装置は、前項第一号（イを除く。）、第二号及び第三号の規定によるほか、次の各号の条件に適合するものでなければならない。

一　一般的条件

イ　Ｆ一Ｂ電波五一八ｋＨｚ及び総務大臣が別に告示する周波数の電波を同時に自動的に受信し、その受信した情報の英文による印字又は映像面への表示が自動的にできること。

ロ　受信機能及び印字又は映像面への表示機能が正常に動作していることを容易に確認できること。

ハ　遭難通信を受信したときは、手動でのみ停止できる特別の警報を発すること。

ニ　電源電圧が定格電圧の（±）一〇パーセント以内において変動した場合においても、安定に動作するものであること。

ホ　通常起こり得る温度若しくは湿度の変化、振動又は衝撃があつた場合において、支障なく動作するものであること。

二　感度

イ　一五〇ピコフアラツドの容量と一〇オームの抵抗との直列回路による擬似空中線回路を使用し、受信機入力電圧五マイクロボルトの希望波信号を加えた場合において、文字誤り率が四パーセント以下であること。

ロ　五〇オームの抵抗による擬似空中線回路を使用し、受信機入力電圧二マイクロボルトの希望波信号を加えた場合において、文字誤り率が四パーセント以下であること。

三　一五〇ピコフアラツドの容量と一〇オームの抵抗との直列回路による擬似空中線回路を使用し、受信機入力電圧一〇マイクロボルトの希望波信号を加えた状態の下で、以下に掲げる無変調の妨害波を加えた場合において、文字誤り率が四パーセント以下であること。

イ　次の表の上欄に掲げる区別に従い、それぞれ同表の下欄に掲げる受信機入力電圧の妨害波

妨害波の周波数	受信機入力電圧
五一七ｋＨｚを超え五一七・五ｋＨｚ以下及び五一八・五ｋＨｚを超え五一九ｋＨｚ以下	一〇〇マイクロボルト
五一五ｋＨｚを超え五一七ｋＨｚ以下及び五一九ｋＨｚを超え五二一ｋＨｚ以下	一ミリボルト
一〇〇ｋＨｚを超え五一五ｋＨｚ以下及び五二一ｋＨｚを超え三〇ＭＨｚ以下	三一・六ミリボルト
一五六ＭＨｚを超え一七四ＭＨｚ以下及び四五〇ＭＨｚを超え四七〇ＭＨｚ以下	三一・六ミリボルト

ロ　受信機入力電圧五マイクロボルトの五一八ｋＨｚの妨害波

ハ　相互変調を生じる関係にある受信機入力電圧三・一六ミリボルトの二の妨害波（五一六ｋＨｚから五二〇ｋＨｚまでのものを除く。）

四　前三号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合すること。

２　Ｆ一Ｂ電波四二四ｋＨｚを受信するための受信機は、前項第一号（イを除く。）の規定によるほか、次の各号の条件に適合するものでなければならない。

一　受信及び和文による印字又は映像面への表示が自動的にできること。

二　感度

　五〇オームの抵抗による擬似空中線回路を使用し、受信機入力電圧二・二マイクロボルトの希望波信号を加えた場合において、文字誤り率が四パーセント以下であること。

三　五〇オームの抵抗による擬似空中線回路を使用し、受信機入力電圧四・五マイクロボルトの希望波信号を加えた状態の下で、以下に掲げる無変調の妨害波を加えた場合において、文字誤り率が四パーセント以下であること。

イ　次の表の上欄に掲げる区別に従い、それぞれ同表の下欄に掲げる受信機入力電圧の妨害波

妨害波の周波数	受信機入力電圧
四二三ｋＨｚを超え四二三・五ｋＨｚ以下及び四二四・五ｋＨｚを超え四二五ｋＨｚ以下	四〇マイクロボルト
四二一ｋＨｚを超え四二三ｋＨｚ以下及び四二五ｋＨｚを超え四二七ｋＨｚ以下	四〇〇マイクロボルト
一〇〇ｋＨｚを超え四二一ｋＨｚ以下及び四二七ｋＨｚを超え三〇ＭＨｚ以下	一二・六ミリボルト
一五六ＭＨｚを超え一七四ＭＨｚ以下及び四五〇ＭＨｚを超え四七〇ＭＨｚ以下	一二・六ミリボルト

ロ　受信機入力電圧二・二マイクロボルトの四二四ｋＨｚの妨害波

ハ　相互変調を生じる関係にある受信機入力電圧一・二六ミリボルトの二の妨害波（四二二ｋＨｚから四二六ｋＨｚまでのものを除く。）

四　前三号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合すること。

 

（１）　送信設備及び受信設備の機器

超短波帯（一五六ＭＨｚを超え一五七・四五ＭＨｚ以下の周波数帯をいう。以下この条及び第三十二条の十において同じ。）の無線設備（デジタル選択呼出装置及び無線電話による通信が可能なものに限る。）の機器　一台

（２）　遭難自動通報設備の機器

（一）　捜索救助用レーダートランスポンダ又は捜索救助用位置指示送信装置　一台（旅客船又は総トン数五〇〇トン以上の船舶であつて、国際航海に従事するもの及び遠洋区域又は近海区域を航行区域とするもの（国際航海に従事するものを除く。）の義務船舶局については、二台（旅客船（国際航海に従事しないものにあつては、遠洋区域又は近海区域を航行区域とするものに限る。）であつて、船首、船尾又は舷側に開口部を有するものの義務船舶局については、当該船舶に積載する生存艇の数四に対し一の割合の台数を加えるものとする。））

（二）　衛星非常用位置指示無線標識　一台

（３）　船舶の航行の安全に関する情報を受信するための機器

（一）　ナブテツクス受信機（Ｆ一Ｂ電波五一八ｋＨｚを受信することができるものに限る。以下この項において同じ。）　一台

（二）　高機能グループ呼出受信機（ナブテツクス受信機のための海上安全情報を送信する無線局の通信圏として、総務大臣が別に告示するもの及び外国の政府が定めるものを超えて航行する船舶の義務船舶局に限る。次号及び第三号において同じ。）　一台

（４）　その他の機器

（一）　双方向無線電話（生存艇に固定して使用するものを除く。次号及び第三号において同じ。）　二台（旅客船又は総トン数五〇〇トン以上の船舶であつて、国際航海に従事するもの及び遠洋区域又は近海区域を航行区域とする旅客船（国際航海に従事するものを除く。）の義務船舶局については、三台）

（二）　船舶航空機間双方向無線電話（国際航海に従事する旅客船の義務船舶局に限る。次号及び第三号において同じ。）　一台

（三）　超短波帯のデジタル選択呼出専用受信機　一台

（四）　船舶自動識別装置の機器（旅客船であつて国際航海に従事するもの、総トン数三〇〇トン以上の旅客船以外の船舶であつて国際航海に従事するもの及び国際航海に従事しない総トン数五〇〇トン以上の船舶の義務船舶局に限る。次号及び第三号において同じ。）　一台

（五）　地上無線航法装置又は衛星無線航法装置の機器（旅客船であつて国際航海に従事するもの、及び国際航海に従事する旅客船以外の船舶であつて総トン数二〇トン以上の船舶（国際航海に従事しない総トン数五〇〇トン未満の船舶のうち総務大臣が別に告示するものを除く。）の義務船舶局に限る。次号及び第三号において同じ。）　一台

（１）　送信設備及び受信設備の機器

（一）　超短波帯の無線設備（デジタル選択呼出装置及び無線電話による通信が可能なものに限る。）の機器　一台

（二）　中短波帯（一、六〇六・五ｋＨｚを超え三、九〇〇ｋＨｚ以下の周波数帯をいう。以下この条及び第三十二条の十において同じ。）の無線設備（デジタル選択呼出装置及び無線電話による通信が可能なものに限る。）の機器　一台

（２）　遭難自動通報設備の機器

（一）　捜索救助用レーダートランスポンダ又は捜索救助用位置指示送信装置　一台（旅客船又は総トン数五〇〇トン以上の船舶であつて、国際航海に従事するもの及び遠洋区域又は近海区域を航行区域とするもの（国際航海に従事するものを除く。）の義務船舶局については、二台（旅客船（国際航海に従事しないものにあつては、遠洋区域又は近海区域を航行区域とするものに限る。）であつて、船首、船尾又は舷側に開口部を有するものの義務船舶局については、当該船舶に積載する生存艇の数四に対し一の割合の台数を加えるものとする。））

（二）　衛星非常用位置指示無線標識　一台

（３）　船舶の航行の安全に関する情報を受信するための機器

（一）　ナブテツクス受信機　一台

（二）　高機能グループ呼出受信機　一台

（４）　その他の機器

（一）　双方向無線電話　二台（旅客船又は総トン数五〇〇トン以上の船舶であつて、国際航海に従事するもの及び遠洋区域又は近海区域を航行区域とする旅客船（国際航海に従事するものを除く。）の義務船舶局については、三台）

（二）　船舶航空機間双方向無線電話　一台

（三）　超短波帯のデジタル選択呼出専用受信機　一台

（四）　中短波帯のデジタル選択呼出専用受信機　一台

（五）　船舶自動識別装置の機器　一台

（六）　地上無線航法装置又は衛星無線航法装置の機器　一台

（１）　送信設備及び受信設備の機器

（一）　超短波帯の無線設備（デジタル選択呼出装置及び無線電話による通信が可能なものに限る。）の機器　一台

（二）　中短波帯及び短波帯（四ＭＨｚを超え二六・一七五ＭＨｚ以下の周波数帯をいう。以下この条及び第三十二条の十において同じ。）の無線設備（デジタル選択呼出装置、無線電話及び狭帯域直接印刷電信装置による通信（国際航海に従事しない船舶の義務船舶局の場合にあつては、デジタル選択呼出装置及び無線電話による通信とする。）が可能なものに限る。）の機器　一台

（２）　遭難自動通報設備の機器

（一）　捜索救助用レーダートランスポンダ又は捜索救助用位置指示送信装置　一台（旅客船又は総トン数五〇〇トン以上の船舶であつて、国際航海に従事するもの及び遠洋区域又は近海区域を航行区域とするもの（国際航海に従事するものを除く。）の義務船舶局については、二台（旅客船（国際航海に従事しないものにあつては、遠洋区域又は近海区域を航行区域とするものに限る。）であつて、船首、船尾又は舷側に開口部を有するものの義務船舶局については、当該船舶に積載する生存艇の数四に対し一の割合の台数を加えるものとする。））

（二）　衛星非常用位置指示無線標識　一台

（３）　船舶の航行の安全に関する情報を受信するための機器

（一）　ナブテツクス受信機　一台

（二）　高機能グループ呼出受信機　一台

（４）　その他の機器

（一）　双方向無線電話　二台（旅客船又は総トン数五〇〇トン以上の船舶であつて、国際航海に従事するもの及び遠洋区域又は近海区域を航行区域とする旅客船（国際航海に従事するものを除く。）の義務船舶局については、三台）

（二）　船舶航空機間双方向無線電話　一台

（三）　超短波帯のデジタル選択呼出専用受信機　一台

（四）　中短波帯及び短波帯のデジタル選択呼出専用受信機　一台

（五）　船舶自動識別装置の機器　一台

（六）　地上無線航法装置又は衛星無線航法装置の機器　一台